乳がんは、女性ホルモンの刺激を受けてできる乳腺のがんで、40代後半に最も発生しています。日本女性の20人に1人がかかり、毎年1万人以上の女性が乳がんで亡くなっています。40歳を過ぎたら自覚症状がない女性でも、2年に1回の乳がん検診（マンモグラフィ、視触診）と毎月1回の自己検診が推奨されています。

鴻巣市では、40歳以上の女性に対し、2年に1回乳がん検診（マンモグラフィ、視触診）を行っています。定期的に検診を受け、早期発見、早期治療につなげられるよう心がけましょう。

乳がんに特に注意してほしい方

次のような方が乳がんにかかりやすいと言われています。

1　家族（祖母、母、姉妹）が乳がんにかかったことがある
2　本人が乳がんその他の乳腺疾患になったことがある
3　高齢初産（30歳以上）か、出産経験がない
4　初潮が早く（11歳以下）、閉経が遅い（55歳以上）
5　閉経後の肥満
6　長期間（10年以上）のホルモン補充療法（更年期障害の治療）を受けている 

 

平成23年度　乳がん検診 （集団検診）

 

検診会場	検診日	申込み
吹上 保健センター	11月10日（木曜日）、11日（金曜日） 2月23日（木曜日）、24日（金曜日）	10月27日(木曜日） から
川里 保健センター	11月28日（月曜日）	10月27日（木曜日） から
鴻巣 保健センター	11月14日(月曜日)、15日(火曜日） 2月14日（火曜日）、16日（木曜日）、17日（金曜日）、　　　　　　　 20日（月曜日）、21日（火曜日）、22日（水曜日）	11月4日(金曜日) から

 

申込み

検診の申し込みは、申込み日の9時から下記の電話番号で受付します（郵送FAX不可）。どちらの番号でも受付可能です。

申込み時に、検診日の受付時間の希望を伺います。定員になり次第締め切りいたします。

電話　鴻巣保健センター　☎543-1561　／吹上保健センター　☎548-6252

 検診日の受付時間

(1)　12時30分　から　13時

(2)　13時30分　から　14時

対象者

市内在住の40歳以上の女性（昭和47年4月1日以前に生まれた方）

※平成22年度に40歳、45歳、50歳、55歳、60歳になられた方には、女性特有のがん検診の無料クーポン券を5月下旬に発送しました。詳しくはがん検診推進事業のページをご覧ください。

※勤務先で受診された方や妊娠中の方及び現在、授乳中の方は受診できません。また、昨年度（平成22年4月から平成23年3月）に受けた方は、受診できません。

定員

1,300人（各日100人）先着順

検査内容

問診・視触診・マンモグラフィ検査（乳房X線撮影）

※  マンモグラフィ検査は、視触診でわかりにくい小さなしこりまで発見できる詳しい検査ですので、2年に1回の検診になります。なお、過去に豊胸手術を受けた方は、マンモグラフィ検査の際に乳房を圧迫するため、撮影できないことがあります。また、ペースメーカー装着者は本体に大きな圧力がかかり破損することが危惧されることから医療機関で検診をお受けください。

費用

500円（生活保護世帯の方は無料です。「受給証」をお持ちください）

持ち物

健康手帳（お持ちでない方は当日配布）

バスタオル1枚（検診着の代わりに使用）

ご注意

(1)生理のある方は、生理前の乳房の張る時期を避けてください。

(2)着脱しやすい服装でお越しください。

(3)申込みをしていない方は受診できません。

(4)待ち時間が長くなることが予想されますので、あらかじめご了承ください。

平成23年度　乳がん検診（個別検診）

 

集団検診に受診できない方は指定医療機関で乳がん検診を受けていただけます。

検診対象者・検査内容は集団検診と同様です。

実施期間

平成23年8月1日（月曜日）から24年1月31日（火曜日）

申込み

平成24年1月20日(金曜日）までに鴻巣保健センターに電話でお申込みください。受診券を郵送します。

指定医療機関に予約し、受診してください。受診券のない方は受けられません。（定員1日10名）

電話　☎543-1561

指定医療機関

たけうちクリニック（鴻巣市本町2-1-7）

検診日の受付時間

検診日	受付時間
月曜日、火曜日、木曜日、金曜日	9時から12時30分 15時から18時30分
土曜日	9時から15時

費用

1，000円（生活保護世帯の方は無料です。「受給証」をお持ちください）

その他

【個人情報の取り扱いについて】

お客様の個人情報は、健康診断に関する判定（診断）、結果の報告、検査の精度管理、健康相談、料金の請求などの目的に利用させていただきます。

ただし、次のいずれかに該当する場合は例外とさせていただきます。

1）法的義務のために必要な場合

2）お客様の生命、健康等の重大な利益を保護するために必要な場合

3）疫学調査等、公衆衛生に特に必要な場合